「突発的」な事業の中断・阻害に対する事業継続の有効性イメージ（ＢＣＰブログ#08）

今回は、突発的な事業の中断阻害に対する事業継続計画（以下、ＢＣＰ）の有効性についてイメージを持って頂きたいと思います。

ＢＣＰは「時間」と「事業規模」の２軸管理

はじめに、今回の資料の横軸は時間の経過、縦軸は業務規模の水準を表しています。当然、自然災害など何らかの外力が発生する前は、通常の業務規模の仕事ができていますが、「インシデント」と記載されている点で何らかの災害を引き起こす要因が発生すると、業務規模は一気に低下してしまう可能性が高くなります。ＢＣＰが無い場合、業務規模は低水準まで落ちてしまい、復旧までの時間も多大な時間を要してしまうことが容易に想定できます。

成り行き任せの復旧にならないために

本来であれば、利用者が最低限許容できる事業規模の水準まで速やかに復旧すべきですが、ＢＣＰに取り組まれていないとその実現は難しいと言わざるを得ません。業務規模を許容される水準まで出来るだけ落とさず、許容される時間内に本来の事業規模の水準まで復旧させることがＢＣＰの基本的な考え方になります。

ＢＣＰで被災時でも速やかな事業復旧を実現しよう

外力が発生した際に重要業務を元の状態に速やかに戻すことができる―これがＢＣＰを構築する価値です。ＢＣＰの実行運用によって、今回の資料の赤い線を実現できる―というイメージを持って頂ければと思います。